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コラム

2019.10.16

【オンライン商談実態調査Vol.1】オンライン商談を受けたことがあるビジネスパーソンの割合は?


オンライン商談は、日本でどのくらい受け入れられているのか

営業活動の効率化や経費削減など、メリットが大きいオンライン商談。

積極的に活用すれば効率的なのは分かっている・・・。
だけど、なかなか一歩を踏み出せない・・・。
そんなお客様の声をよく聞きます。
理由を聞いてみると「相手企業に受け入れられるかが不安」とおっしゃる方が8割です。

行こうと思えば、日帰りでどこへでも行けてしまう日本。
「営業は訪問すべき」の風潮がまだまだ根強そうな国内で、「オンライン商談」が実際どれくらい普及しているのか気になりませんか?

BloomActが今年調査をした、「オンライン商談の実態調査結果」をご紹介します。

オンライン商談を「受けたことがある人」ってどれくらい?



20代~50代のビジネスパーソン1,525名に、ビジネスシーンにおいて「オンラインで商談」を受けた事はありますか?
という質問をしてみました。
「ある」と答えた方が46%もいるという結果に。
日本では馴染みの少なかったオンライン商談ですが、徐々に浸透しており、今では 約2人に1人が「オンライン商談」を経験しているという計算になります。
思いのほか、この日本国内でも広がっているんです。


日々認知が広がっているオンライン商談

IT業界や人材業界などでは、特に目覚ましいスピードで導入が進んでいます。
「最初のアポイントはまず全てオンライン」にしている企業様もあるようです。

今の人数のままで、もっと売上を上げるために。
無駄な移動時間や交通費を削減するために。
お客様の満足度を上げていくために。
導入される企業様も日増しに増え、日々認知の拡大が広がっています。

オンライン商談を受けた半数近い方の他に『受けたことはないけど知っている―――』という方もいることも考えれば、今やオンライン商談は市民権を得つつあると言えます。

全てをオンラインに切り替えるのは難しいですし、必要な訪問を止めるべきではありません。
ただ、世間的にはオンライン商談を受け入れる土壌が整ってきています。


B-Roomならオンライン商談がもっと手軽に

認知の拡大という追い風に加え、B-Roomには「相手企業もインストールが要らない」というメリットがあります。
専用アプリケーションのインストールや、アカウントの登録をお願いするのはなかなか気が引けるもの。
URLのクリックだけでブラウザで簡単に繋がるB-Roomであれば、「オンラインで打ち合わせしてみませんか?」と申し込むハードルが、グッと下がります。

御社もB-Roomで、オンライン商談をはじめてませんか?

▼関連
【オンライン商談実態調査Vol.2】オンライン商談はどのシーンでよく使われている?
【オンライン商談実態調査Vol.3】オンライン商談の満足度ってどれくらい?


ビジネスシーンにおけるオンライン商談の実態調査
調査方法:インターネット調査
調査期間:2019年1月8日〜2019年1月29日
調査概要:オンライン商談に対する調査
調査依頼数:1,525名
調査対象:20代~50代のビジネスパーソン
依頼元:株式会社BloomAct
アンケートモニター提供元:ゼネラルリサーチ株式会社

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  • 株式会社Bloom Actについて

    10年以上HR業界に身を置き、深刻な採用難と、新たな雇用創出や生産性向上の必要性を痛感したメンバーを中心に立ち上げました。この「B-Room」で、1人でも多くの人が、自分の能力を100%発揮し生き生きと働けることを心から願っています。

  • 会社概要
    代表者 代表取締役社長 髙野峻
    事業内容 オンライン商談ルーム「B-Room」の企画・開発・販売・保守・運営・コンサルティング
    資本金 50,000,000円
    オフィス つくば本社、東京、横浜