コラム

2021.07.19

実は全世帯の3割未満！？Zoom/Teamsで円滑に商談をできる個人顧客は意外と少ない！

企業間取引におけるオンライン商談は
ここ1年で急速に普及してきました。

2年前は「オンラインでの商談なんて相手に失礼で…」と、オンライン商談にしり込みしていた方も、
今は「相手先に行く方がよっぽど気を遣う…」という気持ちになっていることも多いのではないでしょうか。

もちろん要所では訪問も大切ですが、
普段の打合せがオンライン化されることで、お互いのPC同士を繋ぐだけで大部分のコミュニケーションは完了し、移動時間の削減や業務の効率化ができたという企業様も多いかと思います。


オンライン商談の舞台はtoC業界へ

BtoBでの打合せのオンライン化が進むにつれて、BtoCでの商談・接客についてもオンライン化する流れが確実に来ています。
不動産や自動車販売、旅行、保険商材、証券、銀行、金融機関、ブライダル、ECに小売まで。今まで来店型営業を主としていた業界にもDX化、オンライン化の波が押し寄せています。

そこで課題になるのがお客様のインターネット環境です。
BtoBなら会社のPCだったり周りに聞いたりで何とかなっていても、個人の環境だとそうもいきません。


以前のコラムでも書きましたが、PCの世帯保有率は70％を切っています。
Zoom/Teams/WebEXなどWeb会議ツールの場合、相手がPCならばブラウザでも接続ができます。
しかし、スマートフォン・タブレットだとアプリのインストールが必須です。
ここが大きな障壁になって、商談に支障が出ており対個人の商談のオンライン化を妨げる要因の一つとなっています。


PCがあれば良いというものではない？

70％も繋がれば充分では？と思われるかもしれません。
しかし、それ以外にもPCのOSが古くて対応していない端末が10％程度あるため、対応端末の観点だけで63％まで下がってしまいます。

では、招待のURLはどうやって送りましょうか？となったときに、メールで送るのが基本だと思います。
ところが、メールアドレスを持っている人の割合が、全体の80％であったり、更に商談を受けるためにアドレスを開示してもいいと考える人の割合は58％だったりします。
これらの割合を掛け合わせたら100人の個人顧客の中でZoom商談に対応できる環境を持っている人はわずか29人という計算になります。


オンライン接客・商談の専用ツールならどうでしょう？

スマートフォンやタブレットに対してもインストール不要で接続ができるシステムであれば、それらはPCとあわせて約90％の世帯に普及しています。
OSの兼ね合いで一部対応できないのはZoom/Teamsとも変わりませんが、それでも全世帯の約82％に対してスムーズなオンライン商談への接続が実現できます。
（繋がらない18％はネット環境がない、もしくはいわゆるガラケーしか持っていないなど、Zoom/Teamsでも繋がらない層です。）




相手の環境次第でオンライン商談の始めやすさが決まってきます。
100％は現実的ではないにしても理屈の上では2.8倍もの開きがあります。
その先の成約率の話はさておき、オンラインで当たれるお客様を増やすことでDX化による売上向上を目指していきましょう。

スマートフォンの普及により、個人顧客もPCくらい持っているでしょ、という前提は通じなくなっています。
ぜひ一度お取引相手の環境を確認してみてはいかがでしょうか。



【出典・参考資料】

■PCの世帯保有率について【令和2年版総務省通信白書】
■PCのOS普及率について【Stat counter】
■メールアドレスの保有率【博報堂生活総合研究所「生活定点」調査】